2024年1月号

『公研』2024年1月号「めいんすとりいと」 ＩＭＦが年に４回改訂する「世界経済見通し」は、ネット上で便利なデータベースを提供してくれている。昨年10月発表の最新データを使って、世界各国の名目ＧＤＰをあれこれと試算してみた。 面白いことに、２０２２年時点で全世界のＧＤＰはちょうど１００兆ドルである。世界の総人口を80億人として割り算すると、一人当たりでは１万２５００ドルとなる。世界はずいぶん豊かになったものだなと、しばし感慨にふけってしまった。 過去に遡ってみると、全世界ＧＤＰが50兆ドルを超えたのは、たかだか２００６年のことである。さらに25兆ドルを超えたのが１９９２年であるから、ほぼ15年おきに世界経済は倍増していることになる。この間、約４兆ドルでほとんど変わらなかった日本経済は、90年代半ばには円高もあって世界の約17％を占めていたが、現在はただの４％である。これではプレゼンスの低下も致し方あるまい。 そんな中で、アッパレなのはアメリカ経済である。22年時点で25・５兆ドル、すなわち全世界４分の１のシェアをキープしている。以前は「アメリカは人口もＧＤＰも日本の３倍」と覚えていたものだが、今では向こうがこちらの６倍になってしまった。 世界第２位の経済大国は中国で、こちらは17・９兆ドルである。日中経済の規模が逆転したのは09年のことであったが、現在は先方が４倍以上になっている。 ここまで来ると、「世界第３位の経済大国」というわが国の名乗りはさすがに気恥ずかしく感じられる。しかもこの第３位は、24年のＩＭＦ予測値では４・４兆ドル対４・２兆ドルでドイツに抜かれる見込みである。折りからのユーロ高と円安が響いている。 もっとも日独はいずれも低成長であり、遠からず３・４兆ドル（22年）のインド経済に抜かれそうだ。「世界のＧ３は米中印」、という日がいずれ訪れることだろう。 さらに興味深いのは、中国とインドにブラジルの１・９兆ドル、ロシアの２・２兆ドルを加えると、25・４兆ドルとなってアメリカとほぼ肩を並べる。中国が「ＢＲＩＣＳ」の枠組みを拡大し、アメリカに対抗しようとしているのは理に適っていると言えよう。逆に西側諸国が、インドとの関係を強化して、中印の離間を図っているのもこれまた戦略として的を得ていることになる。 さらに机上の計算を続けてみる。ユーロ圏（14・１）＋日本（４・２）＋加（２・１）＋豪（１・７）＋韓（１・７）＝23・８兆ドルとなり、これまた世界の約４分の１となる。つまり「その他の先進民主主義国」を全部足すと４分の１になり、アメリカと足してざっくり世界の半分を占める。かつてはＧ７が世界の半分を占めた時期もあったものだが、現在はアメリカを除くＧ６（日英仏独伊加）がかろうじて中国とほぼイコール、というのが相場観である。 アメリカが４分の１、その他西側が４分の１、ＢＲＩＣ４カ国が４分の１、すると残りの新興国・途上国がトータルで４分の１となり、これらが「グローバルサウス」に該当する。 昨年の国際政治においては、「グローバルサウスを西側と中ロのいずれが取り込むか」がテーマとなったが、これは「天下４分の計」であると考えるとわかりやすい。 こうしてみると、世界経済の景色はかなり変わったことになる。日本経済が「現状維持」を続けている間に、「その他大勢」がぐんぐん伸び続けた結果と言えようか。 最近、同世代人たちが集まると、「日本はいつからこんな貧乏な国になったのか？」という嘆き節が止まらなくなる。ひとつの問題は円安にあるのだが、これは金融政策の都合もあるので一概には論じ難い。ここでは単純に、「現状維持は脱落也」という古い格言をもってこの小文を締めくくりたい。 双日総合研究所チーフエコノミスト

2024年1月号

新「大河ヒーロー」藤原道長から学ぶ女性活用術【堀越英美】

「主あるじなき」国際秩序【武内宏樹】

大学教授になって【黒田東彦】

よろしい、ならば戦争だ？【谷口功一】

ＧＤＰから見た「世界四分の計」【吉崎達彦】